都心の喧騒から憧れの田舎暮らしへ！その場合の注意点と中古物件探しのコツ

近年、田舎暮らしが注目を集めていることを、ご存知でしょうか。

これまでは都心近くに住むことが理想とされていましたが、今ではIT関連の業務を中心に在宅勤務やテレワークが当たり前の働き方になってきたことや、ワークライフバランスなどを重要視する考えも一般的になってきました。

そこで今回は、田舎暮らしを進めるうえでのポイントを以下の流れに沿って解説していきます。

• 注目を集める田舎暮らし
• 田舎暮らしの注意点
• 田舎暮らしに合わせた中古物件探し
• 田舎への移住で活用できる住宅関連の支援制度
• 田舎で安い家を探す方法

ここからはそれぞれ個別に解説していきます。

注目を集める田舎暮らし

若い世代の約半数が関心を持つ

内閣官房まち・ひと・しごと創生本部事務局が東京圏（東京都、千葉県、埼玉県、神奈川県）在住の20～59歳の男女10,000人を対象に2020年1月に行ったWEBアンケート調査によると、東京圏在住者の約5割が地方暮らしに関心を示していることが分かりました。「地方暮らしに意向あり」と回答した人は49.8%で、その内訳は関心層36.1%、検討層11.5%、計画層2.2%です。

参考：内閣官房　まち・ひと・しごと創生本部事務局

また、地方暮らしに関心を持つ理由としては、「豊かな自然環境があるため」が54.8%で最も多く、次いで「生まれ育った地域で暮らしたいため」16.2%、「東京圏での生活が自分に合っていないと感じたため」が11.1%となっています。これからの世代が地方の自然豊かな住環境に魅力を感じていることがわかります。

人生観・仕事観の変化

このような田園回帰・里山回帰の潮流の背景には、現役世代の人生観や仕事観の変化があります。特に2011年3月11日に発生した東日本大震災は多くの人々に暮らし方や働き方を見直すきっかけを与えました。震災後、若い世代の間では、老後のために今を犠牲にして働くのではなく、仕事と家庭、プライベートのバランスを取りながら現在の生活を大切にしたいという声が増えています。また、終身雇用が崩れつつある中で、ワークライフバランスを求める動きや、起業や小規模なビジネス、地域に根ざした生業づくりなど、企業組織に依存しない働き方を選ぶ人も増えています。そのため、地方を選び、豊かな暮らし方や働き方を実現する若者も出てきています。

政府・自治体による手厚い支援

政府や自治体も、東京一極集中の是正や人口減少対策、少子高齢化が進む地方の定住人口や関係人口の増加、地域社会の担い手確保、地方創生のために、地方移住促進に力を入れています。手厚い移住支援金や支援制度を設けて、地方移住をサポートしています。

例えば、政府の移住支援金制度では2024年度までに地方移住すると最大200万円（起業すれば最大300万円）の補助金が交付されます。これに加えて、自治体が独自に設ける支援金制度もあり、最大で合計400万円程度の支援が受けられる可能性があります。

多様化するワーク＆ライフスタイルの中で、定年退職後の第二の人生を楽しむためだけでなく、メインの人生をより豊かにするためにも。また、起業や創業などの新しいチャレンジを柔軟に受け入れるフィールドとして、公的支援制度が追い風となり、田舎暮らしへの注目が高まっています。

田舎暮らしの注意点

田舎暮らしを実現するにあたり、注意すべきポイントはどのようなものでしょうか？ここでは、移住希望者からよく寄せられる質問にお答えしながら、田舎暮らしの注意点をご紹介します。

田舎暮らしに向いている人と向かない人

田舎暮らしを満喫する人がいる一方で、移住後に「自分には馴染めない」と感じて都市部に戻る人もいます。一般的に田舎暮らしに向かないと言われる人の特徴には以下が挙げられます。

対人コミュニケーションが苦手な人

田舎では都会のように近所付き合いを最低限にすることは難しいです。居住地区の草むしり、自治会や町内会、消防団、地域行事など、地域住民とコミュニケーションを取り、互いに協力し合う場面が多くあります。日頃から支え合っているからこそ、緊急時にも助け合えるのです。地域住民との交流を大切にし、積極的に参加できる人が地域に受け入れられやすいでしょう。

濃厚な人間関係が苦手な人

田舎では村社会特有の監視されているような状況に息苦しさを感じる人も多いです。地域によっては、地域内の力関係に配慮した言動が求められたり、派閥争いや男尊女卑の風潮が残っていたりします。また、「よそ者」として注目され、噂が広がりやすい環境に戸惑うこともあるでしょう。

虫やヘビが苦手な人

田舎で暮らすと、大小さまざまな虫やヘビ、トカゲ、ムカデ、カエルなどに頻繁に出くわします。家の中に入ってくることも日常茶飯事で、虫が苦手な人にとっては大きなストレスになります。

刺激を求める人

田舎では娯楽施設や商業施設、飲食店などの選択肢が都市部ほど多くありません。毎日新しい刺激を求める人よりも、日々の暮らしの中にある小さな変化を楽しみ、自分なりの豊かさを見出せる人の方が田舎暮らしを楽しめます。

運転できないと不便？

地方は車社会なので、運転ができるに越したことはありません。都市部では自転車でも移動ができますが、車移動が前提の地域では道路が舗装されていないこともあり、車優先になりがちです。ただし、すべての地域で車が必須というわけではありません。地方都市では交通の便が良いことも多く、コンパクトシティ化を進めている地域もあります。地域住民の足としてコミュニティバスを運行している自治体もあるので、車の運転に不安がある方は移住希望先の交通事情を事前にチェックしましょう。

実はお金がかかる？

田舎暮らしは低コストというイメージを持つ人も多いですが、実際には車の維持管理費や保険代、雪深い地域の光熱費、通学や通塾の交通費などがかかることがあります。また、古民家などは耐震基準を満たしていなかったり、購入後に大規模な修繕が必要なこともあります。移住前に支出と収入のバランスを検証しましょう。

地域コミュニティーに馴染めるか？

土地との相性は、実際に現地に赴き五感を使って感じ取ることが重要です。移住前に何度も移住希望先に足を運び、中長期間滞在して現地のヒト・コト・モノとの出会いを通して暮らしの現実を知りましょう。また、地域住民と積極的に交流し、人脈を築くことも大切です。困った時に頼れる人がいるかどうかで、地域の印象は大きく変わります。

田舎暮らしに合わせた中古物件探し

気候風土に合った住まいを選ぶ

都市部と田舎の生活の違いの一つに、気候風土の違いが挙げられます。一般的に都市部は四季の変化が少なく、年間を通じて暮らしやすい気候風土を備えています。一方、田舎では四季の変化が多彩で、その気候風土も多様です。そのため、住まいの選び方も土地の気候風土を最優先することが重要です。

例えば、世界遺産「白川郷」の合掌造りの民家は、積雪の多い地域のため、屋根に重みがかからないよう急な勾配の茅葺屋根を持っています。また、海風が強い海辺の地域では、塩害を避けるために金属材をできるだけ使用しない工夫がされています。沖縄では、台風が多いことから平屋で高さの低い建物が主流です。

さらに、田舎では二世帯や三世帯で暮らすことが多いため、部屋数が多く、大型の住まいが一般的です。都市部に比べると、建物だけでなく、その土地の環境を重視した物件選びが求められます。

歴史とともに育つ古民家の魅力

多くの古民家は、家族で農作業をしながら生活することを目的に作られています。そのため、各空間が広く、二階には農機具を保管する屋根裏や、玄関には広い土間、ちょっと腰かけて休む上り框（かまち）などが特徴です。これらの空間を有意義に使えるかどうかで、古民家の暮らしやすさが変わってきます。

地域の人々との交流や創作活動などには、広くて落ち着きのある空間が大変向いています。スペースをアトリエとして活用したり、自分で手を加える楽しさがあります。田舎には、都会には残っていないような歴史ある古民家がありますが、その数は減少しています。古い家をリフォームして使うことで、貴重な歴史的建築物を保存する意義もあります。

ただし、リフォームには高額な費用がかかる場合もあるため、その場合は新築を検討することをお勧めします。

物件購入前に検討すべきこと

まずはできるだけ多くの情報を集めることが重要です。特に遠隔地の物件の場合、実際に見学に行く際には時間や費用の負担がありますので、資料や写真を収集し、不動産会社に事前に質問するなどして、見学に値するかどうかを判断してください。資料請求の際には「どんな暮らしをしたいのか」を明確にすると、不動産会社が条件に合った物件を探しやすくなります。

また、リフォームが必要な中古物件の場合は、事前にリフォーム代金の目安を確認しておくことが重要です。実際の暮らしでは、土地や建物だけでなく、周辺環境も大きなポイントとなります。季節によって変化する周辺環境も確認し、特に降雨量や強風の被害、冬の積雪や凍結など、生活が大変な時期の情報を多く集めることが、失敗しない「田舎物件探し」のポイントとなります。

田舎への移住で活用できる住宅関連の支援制度

田舎への移住を考える際、各地域の家賃水準とともに確認したいのが、各自治体が提供している支援制度です。これらの制度を活用することで、移住にかかる費用を大幅に抑えることができます。ここでは、自治体が整備していることが多い住宅関連の支援制度について紹介します。

補助金、助成金

自治体によっては、移住者の家賃を補助する制度を設けていることがあります。この制度を利用すると、家賃の一部を期間限定で補助してもらえ、引っ越し後の生活費の負担を軽減できます。ただし、補助金や助成金を受けるためには、指定された要件を満たす必要があります。例えば、定住の意思があることや一定期間住み続けること、子育て世帯であることなどが挙げられます。また、一人暮らしの場合、補助上限額が異なることもありますので、事前に各自治体の制度を確認しておくと良いでしょう。

空き家バンク

空き家バンクは、自治体が運営するサービスで、空き家の賃貸や売却を希望する所有者と家を探している人を結びつけるものです。空き家バンクの物件に住む人を対象にした補助金制度を設けている自治体もあり、これを活用することで費用の負担をさらに減らすことができます。マンションやアパート、一戸建てのほか、築年数の経った古民家などさまざまな住まいの形態があるため、自分の好みに合った住居が見つかるかもしれません。空き家バンクに登録されている物件には、民間の不動産会社が扱っていない家もあるため、相場よりも安い家賃で借りられる場合があります。

定住促進住宅

定住促進住宅とは、移住者の定住促進を目的として自治体が整備している物件です。入居条件は自治体ごとに異なり、利用条件に収入の上限が設定されている場合がありますので、利用を検討する際には事前に確認しておくと良いでしょう。

土地や建物の無償譲渡や貸与

移住促進のため、土地や建物を無償で譲渡または貸与する制度があります。譲渡されるための条件や詳細は制度ごとに異なりますが、一定期間賃貸物件として住み続けた後に所有権が移る場合や、移住後数十年にわたって住むことを条件に新築物件や土地が譲渡される場合などがあります。

お試し住宅

自治体によっては、移住を検討している人が数日間お試しで住める住宅を提供していることがあります。利用期間や料金は地域ごとに異なるため、事前に確認が必要です。自治体によってはレンタカーの貸し出しを行っている場合もあり、車の必要性や地域環境を知る良い機会になります。また、リモートワークが可能な環境か、子育てしやすい環境かなどをお試し住宅で体験することで、移住後の生活に近い環境での移住の検討ができます。

田舎で安い家を探す方法

地域を絞って住まいを探すにはどのような方法があるのでしょうか？ここでは、田舎で物件価格や家賃の安い家を探す具体的な方法を紹介します。

不動産情報サイトで探す

地方の物件を掲載しているポータルサイトを利用すると、条件に合った家を探すことができます。ただし、エリアによっては掲載されている物件が少ないこともあるため注意が必要です。自治体が運営している空き家バンクも併せて確認すると良いでしょう。

地域に住んでいる人に紹介してもらう

地域に住んでいる人とのつながりがあれば、物件価格や家賃の安い賃貸物件を紹介してもらうこともできます。知り合いがいない場合は、お試しで短期間移住する間に地域の人々と交流を深めると、情報を得やすくなるでしょう。

住宅に関する支援制度がある地域で家を探す

家賃補助制度や助成金制度のある市町村に絞って家を探す方法もあります。移住者向けの情報サイトや支援セミナーを活用し、情報を集めることがおすすめです。

田舎の物件相場、家賃相場を知って地方移住の準備を

地方移住を考える際には、各地域の物件相場、家賃相場を参考に移住先を検討することも一つの方法です。ただし、実際にかかる費用は、借りる住まいの間取りや場所、周囲の環境によっても変わります。自治体が提供する家賃補助制度や助成金制度、空き家バンクなどの移住支援制度を活用することで、費用の負担を抑えることができる場合があります。物件を探す際には、これらの制度も併せてチェックしてみると良いでしょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

地方での生活に憧れる人も多い一方で、自分に適した場所や物件を見つけることは都市部で物件を見つけるよりも難しいことが多いです。

理由としては、基本的にはあまり知識のないエリアで探すことになるため、町の調査や気候の調査、更には物件の内覧等も踏まえるとかなりの時間が掛かることになるので、余裕を持った活動を行うと良いでしょう。

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