どんな不動産でも買取できる？買取に向いている不動産の特徴や買取以外の方法を解説

「不動産買取はどんな不動産でも買取してもらえるの？」

「不動産買取に向いている不動産の特徴が知りたい」

不動産買取会社に不動産の売却を検討している方の中には、上記のような疑問を抱いていることがあります。

不動産買取は不動産仲介では売却できなかった不動産を買取できるケースがあり、物件を手放したい方にとってメリットの多い方法です。

しかし、どのような不動産が買取できるのかを知ってから、利用を検討したい方も多いのではないでしょうか。

この記事では「どんな不動産でも買取できる？」という疑問について解説していきます。

買取に向いている不動産の特徴や買取以外の方法も紹介していくので、物件の売却を検討している方はぜひ参考にしてください。

どんな不動産でも買取できるのか

結論からお伝えすると、どんな不動産でも買取できるわけではありません。

不動産買取は不動産仲介で売却できなかった不動産も買取できる可能性がありますが、すべてではない点に注意が必要です。

しかし、不動産買取には売却にかかる期間が短い、近所に知られないなどのメリットがあります。

まずは、保有している不動産が売却できるかどうかを確認してみてはいかがでしょうか。

不動産買取を利用する流れはこちらの記事を参考にしてください。

不動産買取の流れは8ステップ！事前準備から契約後の手続きまでを紹介

買取に向いている不動産の特徴7選

不動産買取に向いている不動産には下記の7つの特徴があります。

・早期に売却をしたい事情がある
・仲介では買い手がつかなかった
・残置物が多い
・売却後のトラブルを避けたい
・不動産の築年数が古い
・設備の老朽化が進んでいる
・再販しにくい物件である

それぞれ見ていきましょう。

買取に向いている不動産の特徴1.早期に売却をしたい事情がある

短期間で物件を売却できることが、不動産買取の大きなメリットとしてあげられます。

不動産買取は、その会社が不動産の直接の買主となるため、不動産仲介のように不動産の購入希望者を探す必要がありません。

そのため、早期に売却をしたい方に向いています。

不動産買取なら早ければ数日、遅くても1か月あれば不動産の売却が可能です。

不動産買取のメリットやデメリットについてはこちらの記事で詳しく解説しています。

不動産買取のメリット・デメリットは？買取に向いている不動産の特徴を解説

買取に向いている不動産の特徴2.仲介では買い手がつかなかった

不動産仲介で買い手がつかなかった不動産は、不動産買取に取組むと良いでしょう。

買い手がつかないということは、売主と買主の条件がマッチしていない可能性があるからです。この場合、仲介の場合の買主が実際に住むことを想定して買えるかどうかを判断している場合が多いため、現状で長く住むことが難しいと判断される場合はマッチしづらい傾向にあります。

一方、不動産買取は不動産買取会社が買主になるため、買い手がつかない心配は不要です。この場合、不動産買取会社が修繕メインのリフォームや大きな区画変更を伴うリノベーションを行うことで、長く住むことが出来る状態まで工事を行うことで売却出来るようになるのです。

不動産買取と不動産仲介の違いについて知りたい方は、こちらの記事を参考にしてください。

不動産買取とは？買取と仲介の違いや向いている人の特徴を紹介

買取に向いている不動産の特徴3.残置物が多い

不動産を売却する際、残置物の処理は売主の責任となります。

残置物の所有権は売主にあるため、引き渡しまでに撤去しておく必要があります。

残置物を撤去するには費用や手間がかかるので、できるだけ負担を減らしたいと考える方も多いです。

不動産買取では原則として、残置物を撤去しなくても問題ないとされています。

残置物が多く、撤去が大変だとお困りの方は不動産買取が最適です。

買取に向いている不動産の特徴4.売却後のトラブルを避けたい

不動産仲介では売主が個人の場合には契約不適合責任を負うことになります。

不動産に契約不適合箇所が見つかった場合、売主が対応する必要があるため、売却後も心配だと考える方は少なくありません。

不動産買取では宅建業者である不動産買取会社が物件の買取をおこなうため、契約不適合責任を負う必要はありません。

ただし、不動産買取でも契約不適合免責での買取に対応していない不動産買取会社が存在します。

売却後のトラブルを避けたい方は、契約不適合責任の有無を確認しておくと安心です。

買取に向いている不動産の特徴5.物件の築年数が古い

不動産市場では築浅物件の人気が高い傾向があります。

そのため、条件にもよりますが築浅物件は早めに買主が見つかる可能性があります。

しかし物件の築年数が古いと買主が見つからず、なかなか売却できないケースも珍しくありません。特に耐震基準の変更前の建物（1981年以前に建てられた建物）に関しては現在の耐震基準を満たしていない可能性もあり、買主のローンなどに影響する場合があります。

不動産買取では築年数が古くてもその他の条件次第で物件を買取してもらえる可能性があります。

築年数が古い物件を所有している方は、不動産買取を検討するとよいでしょう。

買取に向いている不動産の特徴6.設備の老朽化が進んでいる

不動産買取は不動産買取会社がリフォームやリノベーションをおこなってから販売活動をします。

設備の老朽化が進んでいても問題ありません。

買取に向いている不動産の特徴7.再販しにくい物件である

不動産仲介において、再販しにくい物件は買主が見つかりにくい傾向があります。

たとえば、隣地との間に庭木や電線などの越境物があるケースが考えられます。

越境物があるとトラブルが発生する可能性があり、再販しにくいのです。

しかし、不動産買取では越境物や権利関係の調整を不動産買取会社にお任せできます。

再販しにくい物件でも、不動産買取なら売却ができる可能性が高まります。

買取できない不動産を処分する方法3選

不動産買取はさまざまな条件の不動産でも買取できる可能性があると解説しました。

しかし、残念ながらすべての不動産を買取できるわけではありません。

では、買取できない不動産はどのように処分すればよいのでしょうか。

買取できない不動産を処分する方法は下記の3点があげられます。

・リフォームをして売り出す
・空き家バンクに登録する
・物件を解体する

買取できない不動産の処分に困っている方は、ぜひ参考にしてください。

買取できない不動産を処分する方法1.リフォームをして売り出す

不動産の所有者がリフォーム費用を負担して売り出す方法です。

リフォームをおこなえばきれいな家に生まれ変わるため、買主が見つかるかもしれません。

しかし、かなりの築古物件ではリフォームが負担になる可能性があります。

さらに、リフォームする箇所が多ければ負担する費用がかさみます。

せっかくリフォームしたのに売却できるとは限りません。

リフォーム費用や物件の状態など、さまざまな視点から判断するとよいでしょう。

買取できない不動産を処分する方法2.空き家バンクに登録する

『空き家バンク』とは、自治体が主体となって空き家情報を提供する仕組みです。

物件を売りたいもしくは貸したい方が、空き家バンクに登録して空き家情報を掲載してもらいます。

そこで空き家バンクに登録している買いたいもしくは借りたい方が、希望と一致した空き家を見つけた際に取引がおこなわれます。

ただし、空き家バンクは空き家の情報を提供しているだけであり、不動産売買に関する助言はおこなっていません。

そのため、売主と買主の間でトラブルに発展することも考えられます。

買取できない不動産を処分する方法3.物件を解体する

物件を解体して更地にした状態で売却する方法です。

現存している物件が売却できないと判断した場合、土地として売り出せば売却できることが考えられます。

ただ、物件の所有者は解体費用を負担する必要があります。

物件の解体は最終手段として考えておくとよいでしょう。

まとめ

不動産買取ではすべての不動産が買取できるわけではありません。

買取に向いている不動産の特徴には早期に売却をしたい事情がある、仲介では買い手がつかなかったなどがあります。

この記事で解説した特徴に当てはまったのであれば、不動産買取の利用を検討してみてはいかがでしょうか。

不動産買取をご検討であれば、このびにおまかせください。

このびは『株式会社JR西日本イノベーションズ』が運営する不動産の買取再販サービスです。

不動産買取に関するご相談を受け付けておりますので、お気軽にご連絡ください。